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3年離職率からみるブラック業界TOP5

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現役経営コンサルタント10年目、100件以上のES添削をしているカナザワです。

今回は「ブラック業界」について考えていきたいと思います。

 

昨今、ブラック企業と悪い評判が立っている企業もありますが、

イメージが先行していて実態とかけ離れているケースも少なくありません。

 

そこで今回はブラックな状態をデータから紐解いていきたいと思います。

今回使用するデータは「3年以内離職率」です。

新卒入社した方が3年以内にどのくらい辞めているかを示したもので厚生労働省から毎年、データが出ています。

 

大卒の3年以内離職率は”32.8%”(2020年発表)

 

約3人に1人は3年以内に辞めるというのはこの数値から言われています。

ブラックな業界だと知らずに飛び込んで後悔しないよう事前に抑えておきましょう。

 

ただし、業界によって大きく異なっているので業界別に見ていきましょう。

 

まずは悪い順です。

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宿泊・飲食業 52.6%

居酒屋、レストラン、カフェ、旅館、ホテルが該当します。

半数以上の方が3年以内に辞めてしまっているのです。

これは企業にとっても就職した人にとっても不幸な結果ですね。

非常に悲しくなる数値です。

毎年一番離職の状態が長い間続いています。

理由は長時間労働、体力勝負+低賃金となりやすいからです。

居酒屋であれば深夜遅くまで、旅館やホテルであれば夜勤もあり得るので、生活リズムも崩しやすくなります。24時間営業の居酒屋やレストラン、ファストフード店も多くありますね。

また、賃金は業界比較で一番低い水準です。

待遇が悪いイメージがあり慢性的な人不足に陥っている企業もあります。

 

生活関連・娯楽業 46.2%

ブライダル、美容室、旅行、クリーニング、映画等が該当します。

かなり幅が広い業界ではありますが、給与は2番目に低い水準です。

やはり給与水準と離職率は一定数関係がありますね。

 

人によるサービス提供が多く体力勝負となりやすい業界です。

さらに、華やかなイメージと現実がかけ離れており夢をもって入ったが苦しかったということも起こりやすい業界です。

 

教育・学習支援業 45.6%

学習塾、資格取得塾、教材販売企業が該当します。

特に学習塾は労働時間が長く不規則になりやすい傾向にあります。

授業の事前準備や宿題への対応、夏休み等の長期休暇では毎日朝から晩まで

授業をしているケースもありますので運営側も大変というケースがあります。

また営業でのビラ配りや保護者とのやりとりなどもあり様々な能力が求められます。

給与水準も決して高いとはいえません。

 

小売業 39.3%

想像しやすい業界ですが、スーパー、コンビニ、アパレル、雑貨店等が該当します。

非常に広いですが、舗運営をしている企業が多く長時間労働、低賃金になりやすい条件が揃っています。

また、アパレルショップでは個人目標が厳しい企業があったり、(社割は使えるものの)自腹で商品を購入し着用しないといけないケースもあります。

スーパーやコンビニは営業時間が長くキャリアアップもしづらい環境です。

 

医療・福祉 38.4%

病院、介護施設、ケアサービス等が該当します。

人の命に関わるケースが多く長時間労働、急な対応が多くなりやすいです。

体力勝負でありケガや腰痛などを起こす場合もあります。

やりがいや社会的意義は非常に強い業界ですが、離職率としては高め。

特に福祉の業界では給与が上がりづらいという側面もありそうですね。

 

離職率が高い業界まとめ

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以上ご紹介した業界は、当たり前ですがすべての企業が離職率が高いという訳ではありません。

業界内でも離職率の低い企業はたくさんありません。

ただ、業界構造上どうしても人への配慮がしづらい傾向にあるということです。

 

その点を理解した上で飛び込むのであれば全く問題ありません。

ただ、こういったデータを知らずに何となくで選ばない様気を付けましょう。

 

共通点は下記3つ挙げられます。

  1. BtoCビジネス(個人と企業が直接取引するビジネス)
  2. 店舗運営型
  3. 長時間労働、低所得

お客様が個人であり、店舗運営していることで長時間労働・低所得になりやすい傾向にあります。

前述の通り業界構造、ビジネスモデルとして離職率が上がりやすい為、しっかりと事実を把握した上で入る。もしくはその中でも優良企業を選ぶことを心がけましょう。

ブラックになりやすい業界が悪なのではありません。

その中でも働きがい高く、長期間働いている方もたくさんいるのです。

 

離職率が低い業界

参考として離職率が低いホワイト業界についてご紹介です。

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一番良いのが、電気・ガス・水道のインフラ系が圧倒的に低いです。

製造業や金融、運輸業についても平均より低い離職率であることがわかります。

 

こちらも企業によって大きく差がありますが、業界構造上安定している・もしくは利益率が高い等の理由で人への還元がしやすい状況下にあるということです。

しっかりと業界構造を理解して業界を選びましょう。